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こんにちは！子育てブロガーのIChi＠です。
三人目の子どもが生まれて育休を取得してブログを書いています
男性が育休を取りたいと思ったら悩むのは「育休の期間」です。
いつから取る？いつまで取る？
1日でも育休。１年でも育休。
生まれてすぐに取ることもできるし、妻の仕事復帰に合わせて取ることもできる。
育休を取れるなら長く取りたいけど、「仕事の都合」も「お金の心配」もある。
一体何がベストなのか・・
今回は「男性が育休期間の決め方」についてです。
育休期間のパターンごとにメリット・デメリットをまとめました。
各家庭でさまざまな事情があると思いますが、最低でも産後1か月は休んで欲しいです。
育休期間で悩んでいる方は是非参考にしてください。
目次 非表示
女性の場合、産前産後の休暇に引き続き育休を取得する流れで自然と育休がスタートします。
一方、男性の場合は、育休期間をどうするかは
- いつから
- いつまで
- 分割する、しない
- 妻と重ねる、ずらす
など柔軟であるが故に難しいところがあります。
もし何も気にせずに自由に育休が取れることなら多くの人が最大限育休を取りたいと思うでしょうが、そう簡単ではありません。
育休の期間を決めるには次のことを考慮する必要があります。
育休期間を決める際に考慮すること
- 家族のこと
⇒家族構成、親族等の援助体制 など - 家計のこと
⇒育休期間中の収入、支出、貯蓄 など - 仕事のこと
⇒仕事の繁忙時期、業務引継ぎ、人事異動のタイミング など
産後は全治3か月と言われるほど心身がボロボロになります。
ママ一人で赤ちゃんのお世話をするのは困難ですし、第二子以降の場合はうえの子の面倒を見る人が必要になります。
夫婦どちらかのご両親と一緒に住んでいる又は近くに住んでいるなど親族や信頼できる友人の支援が受けられるかどうかも重要なポイントです。
そして、育休を取ると育児休業給付金を貰えますが、収入は実質8割ほどになります。
共働き世帯であれば、夫婦ともに育休となると家計への影響が少なくありません。
家族のことが最優先とは言え、仕事のことも疎かにするわけにはいきません。
会社の規模や職種によって、育休が取りにくい時期や長期の育休取得が難しい場合もあります。
とはいえ、優先すべきは家族です。
私の経験から言わせてもらえば、本当に家事・育児をするなら
- 最低でも産後1か月
- 可能な限り産後３か月
- 取れるなら半年～１年
の育休取得を強く勧めます。
最初から「うちの会社で育休は無理だ」と諦めるのではなく、必ず上司に相談しましょう。
仕事は誰かが変わることができますが、父親はあなただけです。
妻が育休を取るから自分は育休を取れない
なんて誤解している方もいるようですが、夫婦一緒に育休を取ることもできます。
夫婦で育休を取ることは大きなメリットがあります。
特に一人目の子どもの場合は、夫婦一緒に子育てスタートすることで、育児能力の差が付きにくく男性も当事者としての自覚を持ちやすくなります。また、家事や育児について、夫婦で話し合うことが多くなり信頼関係の強化につながります。
育休を取ると夫婦で共感できることが増えることが最大のメリットだと思います。
私の妻は専業主婦ですが、私は半年の育休を取りました。
「専業主婦だから育休はいらない」というのは大きな勘違いです。
出産は全治３か月ほどのダメージがあります。
その状態で一人で家事・育児をこなすのは困難です。
では、実際に育休を取る期間について、メリット・デメリットをみていきたいと思います。
育休取得のパターンとして、次の５つに分類しました。
育休期間のパターン
- 産後サポート型
- バトンタッチ型
- 期間内取得型
- フル活用型
- 併用型
妻の出産時に合わせて育児休業に入る「産後サポート型」です。
有給が残っている場合は先に有給を消化して、そのまま引き続き育休に入ります。
- 産後の一番つらい時期に妻を支えることができる
- 夫婦で一緒に子育ての経験が積める
体力的にも精神的にも最も大変な出産直後に育休を取ることで妻をしっかり支えることができ、妻の心身の回復に大きなメリットがあります。
実家の支援を受けられない場合など夫の支援が必須の場合に取得する人が多い
また、一人目の出産であれば夫婦に子育ての経験が積めるので夫婦間の育児スキルの差が付きにくく、育休が終わっても同じ目線で育児について取り組みやすいなります。
- 仕事の都合に合わせにくい
- 妻の仕事復帰時に負担が大きい
一方で仕事の都合に合わせにくいというデメリットもあります。
出産予定日はあくまで予定ですので、想定よりも早く生まれることもあります。
その場合、仕事の引継ぎが十分にできず、中途半端になってしまう可能性があります。
また、妻の仕事復帰時にも妻の負担が大きくなってしまいがちです。
妻の仕事復帰に合わせて育児休業に入る「バトンタッチ型」です。
- 妻が仕事復帰しやすい
- 夫の仕事の都合と合わせやすい
妻の仕事復帰に合わせて育休を取って家事・育児を引き継ぐことで妻の仕事復帰がしやすくなることから、妻が早く仕事に復帰したい場合にメリットが大きいです。
可能であれば、妻の育休に重なるように夫が育休に入ることをお勧めします。夫婦が一緒に家にいる期間を作ることで、直接やり方を教えながら家事や育児がスムーズに引継ぎできます。
また、タイミングによっては夫の仕事の繁忙時期を避けたり、確実に仕事の引継ぎができるというメリットがあります。
- 出産直後のサポートが十分にできない
心身ともに一番つらい出産直後のサポートが十分に行えない可能性があります。
育休が取れなくてもできる限り有給や時短勤務をとって家庭を支えることをお勧めします。
妻の育休の期間中に夫の育休を重ねる「期間内取得型」です。
- 仕事の都合に合わせやすい
- 夫婦で一緒に育児に余裕ができやすい
夫の仕事の都合を最大限配慮できるというのがメリットです。仕事の繁忙期を避けたり、人事異動による人員配置の見直し時期に合わせることで長期の育休を取るなどの活用が期待できます。
また、夫婦一緒に家事・育児ができるので余裕も育休が重複する期間は余裕ができやすくなります。
第二子以降の場合は、うえの子の夏休みなどに合わせて取得することで妻の負担を大きく軽減できます。
- 出産直後のサポートが十分にできない
- 妻の仕事復帰時に負担が大きい
心身ともに一番つらい出産直後のサポートが十分に行えない可能性があります。
育休が取れなくてもできる限り有給や時短勤務をとって家庭を支えることをお勧めします。
出産直後から育児休業の期間を目一杯活用する「フル活用型」です。
- しっかり家庭にコミットできる
- 完全に仕事から離れることができる
出産後から妻の復帰後まで最大限に育休期間を取ることで家事・育児にコミットできます！
家事・育児も完全に習得して、仕事に復帰してからも夫婦の協力体制を万全にできます。
また、短期の育休とは異なり、長期間仕事から離れることができるので、仕事以外で自分自身を成長させる十分な期間が得られます。
- 家計の収入が減る
育児休業給付金が貰えるとはいえ、本業以外の収入が無ければ確実に家計の収入が減ります。
十分な貯蓄がある場合や家事・育児にコミットしつつ、隙間時間でできる副業などで十分な収入を確保できる場合は是非お勧めします。
最後は①～④の組み合わせによる「併用型」です。
取り方次第でそれぞれのパターンのメリットを生かして取得することができます。
代表的なパターンとしては、産後３か月の育休を取り、妻の復帰に合わせて再度育休を取る場合などです。
「パパ・ママ育休プラス」とは、夫婦両方が育児休暇を分担して取得することで、パパかママのどちらかが1歳2ヶ月まで育休取得期間を延長できるという制度です。
また、育児休業をずらしてとることで育児休業給付金６７％の期間も延長するというメリットもあります。
半育休とは、「育児休業期間中に本業・副業を問わず限定的に働くこと」を言います。
- 仕事の引継ぎや職場復帰がスムーズになる
- 育児休業給付金と給与を同時に貰える
「仕事の不安」と「お金の不安」を解消することができるかもしれませんが、育休の目的である妻のサポートや育児が中途半端になってしまう懸念もあります。
柔軟な育休の取り方として検討してみる価値はあるかもしれませんね。
とはいっても私も最初から上手くいったわけではありません。
私は当初、出産予定日である10月から12月末まで育休を取得する予定でいました。
＜当初の予定＞
〇育休のスタート
⇒子供が生まれていなくても残っている有給を使って10月１日から休暇開始
〇育休の終わり
⇒妻の体力が回復して普段通りの生活ができるであろう産後３か月かつキリがよい１月から復帰
ところが実際には開始も終了も変更となりました。
＜実際の育休期間＞
〇育休のスタート
⇒週数に対してお腹の子ども成長が早かったことから休暇開始を１週間前倒し
〇育休の終わり（見込み）
⇒妻の心身の回復具合と三人の子どもの家事、育児の負担の大きさを考慮して半年間へ延長
特に育休の終わりに関しては、私の見込みが甘かったです。
育休を開始して実際に三人の子どものお世話と家事をすべてやってみると
これは３か月で復帰するのは無理だ。。
躊躇せずに会社に報告！！
休暇から１か月経過してから状況を会社に報告し、育休の延長を認めてもらいました。
半年としているのは経済的なことや会社の体制を踏まえて家族と相談した結果です。
また、復帰後の部署についても家族の支援がしやすいポストへの異動を含めて検討してもらっています。
育休を難しい場合でも仕事と育児を両立させるための制度はいろいろあります。
是非「両立支援制度」も含めてよく検討してみてください！
「男性の育休」の気運が高まっているとは言え、取得実績はまだまだ1割程度。
すべての男性に「育休を取得して欲しい」というのが正直なところですが、実際には、職場、家計、などのさまざまな理由で取れない方もたくさんいます。
でも誰だって「育休取得」をトライすることはできます！
自分ならどんな取り方が良いか家族と相談してみましょう。
